
ティー・ロウ・プライス・ジャパンは7月8日、2021年下期グローバル株式・債券市場見通しレポートを発表したことを受けて、メディア向けの説明会をオンラインで開催した。新型コロナウイルス感染症からの脱却をめざす世界経済が、コロナワクチン接種の進展による景気回復と、ワクチン不足や対応の遅れによるまん延再拡大との間で、「コロナのオン/オフ」が繰り返されるような“移行期”にある現在、「個別に投資対象を見極めることが何より重要」と強調した。説明会には、ティー・ロウ・プライス・ジャパンから株式運用戦略部長の中満剛氏と債券運用戦略部長の花井ゆき子氏が参加し、これからの株式、および、債券での運用における注目ポイントを解説した。
米国を中心とした世界の株式市場の現在の水準については、「社内でも意見が分かれる難しい状況にあるが、株価を押し上げるドライバーとしての企業業績の回復と、バリュエーションの高さから来るリスクについて、それぞれに目配りをしながらバランスを取った投資をすることが大事」(中満氏)とした。ただ、米国株式のPERが高過ぎて買えないという見方に対しては、「たとえば、『株式益回り-10年国債利回り』は、過去ITバブルの崩壊前などにはマイナス水準になるほど株価が買い進められていたものの、現在は2.5%程度の水準であり、巷間いわれるほどには株価に割高感があるとは思えない」(同)という。
同じように、「過去10年間にわたってバリュー株をグロース株がアウトパフォームしてきたが、今後は逆転してバリュー株優位な相場が続くのではないかという見方があるが、現在のバリュー株優位の状況は、業績見通しの上方修正がバリュー株式に圧倒的に多くなっていることが背景にある。過去の企業業績の比較では、売上高やEPS(1株当たり利益)、キャッシュフローなどでバリュー株に対してグロース株が圧倒的に好成績を上げてきた。これが株価の格差になったと捉えることができる。10年間アンダーパフォームしたからといって、ここから10年間アウトパフォームするような長期のトレンドにはならない」という。「ポストコロナのニューノーマルで生き残る企業、景気回復に伴って業績が向上する企業、そして、独自のビジネスモデルで高い成長が実現できる企業など、個別銘柄のファンダメンタルズをしっかり分析し、個々に評価することが重要」(中満氏)とした。
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