新NISAに向けてインデックスファンドばかりが注目されている（写真：CORA / PIXTA）
2024年からいよいよ新NISA（少額投資非課税制度）が始まる。岸田文雄首相も訪問先のニューヨークで「資産運用立国」を唱え、出遅れていた日本でもようやく貯蓄から投資への流れが加速しそうだ。
ただし、家計金融資産2115兆円のうち、52％超を占めるのが現預金というのが現実。まだまだ株や投資信託へ投資することに躊躇する国民も多い。投信を買うにしても、米国のS&P500指数や世界のMSCI ACWIなどに連動するインデックスファンドばかりで、”安全パイ”志向が目立つ。
週刊東洋経済10月21日号（10月16日発売）では「新NISA革命」を特集。新NISAの仕組みやお勧めファンド、投信ランキングなどを掲載している。本稿では、安易にインデックスファンドに流れがちな近年の傾向について、あえて警鐘を鳴らした。
世はインデックスファンドブームの一色だが
週刊東洋経済2023年10月21日号（10月16日月曜発売）の特集は『新NISA革命』。書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします
世はインデックスファンドのブームと言っても過言ではない。新NISAのつみたて投資枠、または現行NISAであるつみたてNISAの対象となる銘柄のほとんどがインデックスファンドだからか、あるいは長期に株価指数（インデックス）を上回り続けるアクティブファンドはほとんど存在しない、といわれているからか。いやブームというより、資産形成の基本はインデックスから、という流れが出来つつあるというべきだろうか。
筆者は天邪鬼なのでこの流れを一歩引いてみているが、その理由は、せっかくリスクを取って投資を行うのだから、資産の山を1ミリでも高くしたいと思う部分があるからだ。いわく、インデックスファンドだけの投資でも資産の山は築けるものの、山を1ミリでも高くしたいという希望は叶わない可能性がある。
その理由は、個別株式であればデフレ局面でも株価が10倍になった銘柄（テンバガー）はかなりの数にのぼるが、インデックスの上昇率はせいぜい数倍に留まるからだ。
からの記事と詳細 ( テンバガー(10倍)達成したアクティブ投信の名前 - 東洋経済オンライン )
https://ift.tt/pNXq7Ig
No comments:
Post a Comment